こんにちは。
最近の賃貸物件や新築の設備で太陽光発電設備が増えてきています。昨今の原油価格の高騰による電気代の高騰や、国が目標としているCO2排出量削減を実現するため、太陽光発電設備導入への補助金も地方自治体ごとに設けられており、当面は物件設備のトレンドのなると思われます。
私も最近引越しした賃貸物件に、太陽光発電設備が付属しており、太陽光発電により日中の電力供給と、発電電力の売電による副収益を得ております。
そこで今回は、太陽光発電の魅了と発電、売電による電気代の節約効果を紹介します。
この記事でわかることは以下です。
- 太陽光発電設備導入よる自家消費の実情
- 23年5月の売電実績
- 太陽光発電と蓄電池設備の併用のメリット
まず太陽光発電の魅了、発電・売電を紹介する前に太陽光発電の設備を準備する方法に関して、簡単に紹介します。
個人的には、一番手っ取り早く太陽光発電設備を、導入する方法としては、太陽光発電が導入されている賃貸物件を借りることです。
太陽光発電設備導入費用や、太陽光発電設備導入の申請書類作成などの手間がなく、導入ができること。20年後に太陽光発電設備が劣化・破損したときの廃棄費用が発生しないメリットがあります。
太陽光発電がある賃貸物件は、以下の記事で紹介していますので参照下さい。
新築戸建物件への太陽光発電に関しては、発電容量や蓄電池等を自身で選定、設置できるメリットがあります。また設置工事費も業者間で差がありますので、無料の太陽光発電設備一括見積リンクを貼っておきますので活用して観てください。
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また地域ごとの補助金に関しては、各地方自治体で金額、対象枠が決められておりますのでお住まいの各自治体へお問い合わせ下さい。
では実際に太陽光発電を導入した際の、日中の電力消費状態を紹介します。
まず太陽光発電設備の仕様は以下です。
- 太陽光パネル︰パナソニックMS240α
- パワーコンディショナ︰オムロンKPK-A40-KS
- 発電容量2.2kW
上記太陽光発電システムによる、一日の電力消費グラフを記載します。
日が出てきた6時以降〜日が沈みはじめる17時までの電力消費が、太陽光発電で賄えていることを示しています。
発電実績を確認すると以下です。
一日の発電電力は、14.6kWhと非常に大きな発電電力を有しておりました。
一日の消費電力5.4kW中太陽光発電で賄えた電力は、2.3kWのみでした。他の3.1kWは太陽光発電が出来ない夜間の消費電力となります。
日中の発電電力14.6kWの内、実際に日中で使用した電力は2.3kWでした。では発電した残りの余剰電力12.3kWはどうするか？何もしなければ発電した電力は、使われず終わるだけですが、一般的には以下の2つの方法で電力を消費します。
- 太陽光発電した電力を、電力会社に売電する
- 発電した電力を蓄電池に蓄え、夜間に消費する
まずここでは電力会社に電力を売る太陽光売電に関して説明します。
太陽光売電とは、太陽光発電設備で発電した余剰電力を電力会社へ販売し、電力会社から一般家庭へ供給する仕組みとなります。
太陽光発電で発電した電力を売電するためには、売電契約が必要になります。
過去の記事で、東京電力管轄内の売電契約方法は下記で紹介しておりますので、参照下さい。
売電契約を行うと、申請日より加算して売電計算をして頂けるので、書類作成に不備がないか確認して、申請してください。
今どきメールでの申請と少々不便ですが、一週間程で契約完了の連絡が来ます。
では実際にどれだけの電力を一日に売電出来るかについてです。
先程のグラフを確認すると
赤丸の場所に売電電力実績が記載されており
一日の売電電力︰12.3kW
となります。
天気のいい晴れ日の実力のとなるため発電量は日によって前後します。また住宅での自家消費が発生した分も売電電力から引かれるため売電電力の値はあくまで参考値として下さい。
次に太陽光売電時の売電単価についてです。
売電単価に関しては、契約物件の太陽光発電システム契約接続年により異なります。
太陽光発電は、FIT（10年間再生可能エネルギー固定価格買取制度）により契約接続年ごとに10年間の買い取り単価（発電量10kw以下）が異なり直近では、
- 2023年:1kwhあたり16円
- 2022年:1kwhあたり17円
- 2021年:1kwhあたり19円
私の場合は、2022年に太陽光発電を導入した賃貸物件を借りているため、1kWhあたり17円で電力会社へ売ることが出来るため、先程の売電電力12.3kWの場合、
一日の売電電力価格︰約209円
上記が一日の売電電力価格になります。
この発電量が毎日続くと約6000円程の電力価格となりますが、残念ながら毎日この発電量が維持できないため、実際の月売電実績の明細は以下の価格になります。
想定値の約2/3位の売電価格となりますが、夜間の電力消費価格を売電で補えば、月々の電気料金を極力抑えることが出来ます。
ここまでは、私が借用している賃貸物件の太陽光発電及び太陽光売電システムの実力値となります。ですがこの太陽光売電による利益率を飛躍的に向上させる方法があります。
それは、太陽光発電に蓄電池を併用することです。
何故、蓄電池を併用することで飛躍的に利益率が向上するかというと、
太陽光売電価格よりも電力会社の電気代の方が高いからです。
先程説明した通り太陽光売電価格はこれから太陽光発電システムを導入すると
2023年:1kwhあたり16円
ですが昨今の電気代高騰に伴い、一般家庭の電気代は、
東京電力2023年6月度1kWhあたり30円
つまり蓄電池に電力を充電し、夜間に自家消費するほうが電気会社より購入する電力を0円に抑えられ、太陽光売電の売電費用がそのまま収入益として、利益を得ることが出来ます。
また今後も世界情勢からも今後も電気代の値上げが発生する可能性はあるため、太陽光発電と蓄電池による自家消費の拡大によるコストメリットは、より大きくなることが今後も予想されています。
今までは、太陽光発電と売電のメリットを紹介しましたが、ここでは注意事項を紹介します。
注意事項としては以下です。
- 10年間再生可能エネルギー固定価格買取制度より10年後から電力売電価格が減額される
- 太陽光発電システム設備の劣化、寿命によりシステムの廃棄費用が発生する
まず電力売電価格の減額の関してです。
太陽光売電の売電価格は、太陽光発電システムの普及推進を目的として、10年間の買取価格保証がありますが10年以降は、現在1kWhあたり8〜10円で買取されており今後も値下がりするリスクがあります。
次に太陽光発電システムの劣化と寿命に関してです。太陽光発電システムの寿命は一般的には20年〜30年とされており、寿命を迎えた太陽光発電システムは廃棄が必要になります。
廃棄に関しても、30万円程の費用が発生するため費用のデメリットがあることを理解して太陽光発電システムの導入は検討する必要があります。
今回は、太陽光発電、売電によるメリットと蓄電池に併用によるメリットと導入後の廃棄時に生じるデメリットを紹介しました。
今回は、金銭的なメリットに着眼した紹介を致しましたが、蓄電池併用により太陽光発電で、家庭の電力が賄えるのであれば、実質電力消費に伴うCO2排出量は、0に抑え込めることを示されており、太陽光発電システムの導入により環境問題の改善に大きく貢献出来ることを示しています。
太陽光発電は、技術の進歩に伴い金銭的なメリットを産みながら地球環境問題の改善に貢献できる一石二鳥なシステムとなってきました。
本記事を読んでる方で、太陽光発電システムの導入を検討している方々の悩み改善に役立てれば幸いです。
もし本記事の内容が良ければシェアの程よろしくお願い致します。
